変動金利の推移2020年大予測!グラフで見る過去20年の推移から今後の金利!

住宅ローンを組む際に、変動金利か、固定金利のどちらにするかによって、毎月の返済額や最終的に支払う総返済額に大きな差がでます。

変動金利の低金利はとても魅力的だけど、変動金利の金利上昇リスクが心配なところです。これまで変動金利はどのように推移してきたのでしょうか?

目次

変動金利の指標!短期プライムレートとは?

変動金利の推移を知る上で、変動金利の基準金利(店頭金利)が何の指標をもとに決定しているかを知ることは、とても大事なことです。

変動金利の基準金利(店頭金利)は、短期プライムレートに基づいて決定しております。短期プライムレートは、日本銀行の政策金利を参考に各金融機関において任意に設定しておりますが、一般的にどこの金融機関も横並びで同じ金利設定になっております。

その短期プライムレートとは、有優良企業に1年以内の短期で貸し出しをする際の優遇金利のことで、この短期プライムレートに1%を加えたものが、多くの金融機関が採用する変動金利の基準金利となっています。

変動金利の指標となる短期プライムレートの過去からの推移は?

それでは、変動金利の基準となる短期プライムレートのこれまでの推移についてですが、過去20年間の短期プライムレートの推移を見てみます。

参考:住宅金融支援機構 民間金融機関の住宅ローン金利推移(変動金利)

かなり大きく動いているイメージがあるかと思いますが、実は20年以上の間、現在とほとんど変わらない水準で推移してます。

1998年9月の短期プライムレートは、1.375%で約20年経過した2019年9月現在の短期プライムレートは1.475%です。

そして、現在の短期プライムレートの金利1.475%になったのは、2009年1月のことなので、10年以上の期間、短期プライムレートの金利は変わっておりません。

従って銀行での変動金利の基準金利は、短期プライムレートの金利1.475%に1%を加えた2.475%から10年以上変わっておりません。




基準金利(店頭金利)が変わってないのに変動金利金利が下がっているのはなぜ?

短期プライムレートの金利が10年以上変わっていないのに、銀行のチラシを見ると変動金利が0.5%などものすごく低い金利になっていることに疑問を持つかと思います。

これは銀行での変動金利の基準金利は変わっていないので、金利自体は下がっておりませんが、金利の引下げ幅が大きくなっているからです。

例えば、以前は基準金利より1%引下げであったのに、現在は基準金利より1.5%の引下げになったことから、変動金利の適用金利が大幅に下がったということです。

つまり以前は2.475%から1%の金利引下げで、1.475%であったのが、現在は2.475%から1.5%の金利引下げで0.975%になったといことです。

変動金利の金利が下がってるのになぜ私の金利は下がらない?

ここで注意しておいて欲しいことは、変動金利の金利がどんどん下がっているからといって、既に住宅ローンを組んでいる人の金利も下がるわけではありません。

金利の引下げ幅は、住宅ローンを組んだ当時に決められた引下げ幅が適用されるので、基準金利が下がらなければ、既に借りている方の金利は下がりません。

同様に基準金利が上がらなければ、既に借りている方の金利も上がりません。基準金利が変動していないので、これまで金利が上昇せずに返済をすることができております。

結局の所、変動金利変動なしの「固定」だった?

もし10年前に変動金利と固定金利で住宅ローンを組んだ際にどちらが得かを比較してみると、変動金利の方が低金利のメリットを受けることができて圧倒的に得でした。というのも変動金利のデメリットである金利変動がなく一定だったからです。

結果論にはなりますが、変動金利で住宅ローンを組んで返済をしてきた方は、10年以上金利が変わっていないので、「変動しない変動金利」を利用することができたからです。

逆に固定金利を利用した場合は、変動金利と比較して高い金利で借りていることから、変動金利に比べて多くの利息を払うことになってしまいました。




変動金利の推移2020年大予測!グラフで見る過去20年の推移から今後の金利!のまとめ

変動金利の推移についてですが、シンブログが社会人になった当時からずっと『現在の抵金利は異常で、今後金利が上がるぞ』ということを言われ続けてきましたが、全く上がらずむしろ下がっている状況です。

将来的に金利がどうなるかは、誰にもわかりませんが過去の金利推移を見ている限りですと、今後もそんなに金利は上昇しないのではないかと考えております。

10年以上変動のない短期プライムレートを上げて、住宅ローンの金利が上昇すると、ローン返済ができなくなる人が多発する懸念がありますので、基準金利は変えずに金利引下げ幅を縮小することなどで調整するのではないかと考えております。

もし今後も変動金利の基準金利が変わらないのではないかと推測すれば、あくまで自己責任にはなりますが、変動金利を選択することが得策になります。

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